物価上昇による家計への負担が増すなか、消費者はより「コスパの良い」ブランドを選ぶ傾向が強まっています。特に、品質が似通っているカテゴリーでは、より安価な商品へ流れやすい状況です。そのため、企業には長期的な視点での戦略設計が欠かせません。
単身世帯は年々増加しており、アジア太平洋地域ではフィリピンが2020～2030年にかけて年平均7%という最も高い伸びを示す見通しです。一方、Z世代はすでに家庭を持ち始めており、生活必需品の購買意思決定をおこなっています。
この世代はグローバル化が進んだ環境で育ったこともあり、従来な「特別な付加価値」だけでは購買の決め手になりにづらいため、企業はZ世代にどのような利点を提供できるかを、再検討する必要に迫られています。利便性も大きな差別化要素として見られ、例として、東南アジアのZ世代は下ごしらえ済みの「Ready-to-cook（半調理品）」商品を好む傾向にあります。
その結果、新興市場におけるレディミールの販売は急速な拡大を続けています。2024年から2029年の年平均成長率（CAGR）予測では、ベトナムの11%を筆頭に、タイ（7%）、インドネシア（6%）といった各国で高い成長が見込まれています。
より詳しいデータやインサイトについては、こちらのレポートをご覧ください：Bridging Asia’s Unmet Packaged Food Potential